【個人年金保険はいらない！】iDeCoとの違いについて解説！どちらを選ぶべきか？

老後の生活費を安心して確保するためには、老後資金を準備しておくことが大切です。その方法のひとつとして、個人年金保険やiDeCoが挙げられます。

しかし、個人年金保険とiDeCoには、さまざまな違いがあります。どちらを選ぶべきか迷っている方も多いのではないでしょうか。

そこで今回は、個人年金保険とiDeCoの違いについて解説します。メリット・デメリットを比較しながら、どちらが自分に適しているかを検討していきましょう。

くま君

個人年金保険かぁ。
年金制度に不安を感じるし、日本の少子高齢化も止まらないし・・・。
加入する人の気持ちもわからなくないなぁ。

アキ子

確かに、年金をもらえる年齢とか金額とかに不安は感じるよね。
だからといって個人年金保険が良い選択肢とは限らないよ。
今回はその辺りについて解説していくね❢

個人年金保険とiDeCo（個人型確定拠出年金）とは？

個人年金保険の基本的な仕組み

個人年金保険は、民間の保険会社が販売する貯蓄型の保険です。保険料を払い込む期間に年金原資を積み立て、年金受取期間になると所定の年金が受け取れる仕組みです。

個人年金保険の基本的な仕組みは、以下のとおりです。

個人年金保険には、大きく分けて以下の3つの種類があります。

個人年金保険は、老後資金を準備するうえでの手段のひとつです。しかし、メリットとデメリットをよく理解した上で、自分に合った商品を選ぶことが大切です。

iDeCo（個人型確定拠出年金）の基本的な仕組み

iDeCo（個人型確定拠出年金）とは、2012年10月にスタートした、個人が自分で拠出した掛金を自分で運用して、将来年金として受け取る私的年金制度です。

iDeCoの基本的な仕組みは、以下のとおりです。

iDeCoは、老後資金を準備するうえで、非常に有利な制度です。しかし、運用リスクがあることや、途中解約すると元本割れの可能性があることは、理解しておく必要があります。

費用面での違い

個人年金保険のコスト

個人年金保険のコストは、商品によって大きく異なります。そのため、加入する前に、複数の商品を比較検討し、自分に合った商品を選ぶことが大切です。

個人年金保険のコストを考える際には、以下の3つのポイントを押さえておくとよいでしょう。

保険料

個人年金保険の保険料は、保険会社や商品によって異なります。一般的に、年齢が若いほど、保険料は安くなります。また、保険期間や保険金額が大きいほど、保険料は高くなります。

保険料は、個人年金保険のコストの中で最も大きな割合を占めるため、保険料を比較する際には、保険料の総額だけでなく、払込期間や保険金額に対する保険料の割合も確認するようにしましょう。

手数料

個人年金保険には、保険料払込手数料、運用管理手数料、解約手数料など、さまざまな手数料がかかります。手数料は、保険会社や商品によって異なります。

手数料は、保険料を運用する際に発生するコストです。手数料が高いと、運用益が減ってしまうため、注意が必要です。

解約返戻金

個人年金保険を解約した場合に、返還される金額は、解約返戻金と呼ばれます。解約返戻金は、払込保険料と運用益の合計から、手数料や解約控除等を差し引いた金額になります。

解約返戻金は、解約時点の年齢や保険期間、保険金額によって異なります。また、解約した時期によっても、解約返戻金の額は異なります。

解約返戻金は、個人年金保険のコストの中で最も重要な要素です。解約返戻金が元本割れする可能性がある商品は、避けるようにしましょう。

個人年金保険のコストを考える際には、これらのポイントを押さえておくことが重要です。

iDeCoの運用コスト

iDeCoの運用コストは、以下の2つに分類されます。

掛金口座管理手数料は、iDeCoを利用する際に必ずかかる手数料です。運用管理手数料は、金融機関や投資信託を選択する際に注意が必要です。

iDeCoの運用コストは、個人年金保険に比べて低く設定されています。そのため、運用益を最大限に引き出すためには、運用管理手数料の低い金融機関や投資信託を選ぶことが大切です。（おすすめはSBI証券）

iDeCoの運用コストを比較する際には、以下の3つのポイントを押さえておくとよいでしょう。

掛金口座管理手数料

掛金口座管理手数料は、iDeCoを利用する際に必ずかかる手数料です。そのため、比較検討する際には、必ず確認するようにしましょう。

運用管理手数料

運用管理手数料は、投資信託によって異なります。運用管理手数料の低い投資信託を選ぶことで、運用益を最大限に引き出すことができます。

投資信託の種類

投資信託の種類によって、運用管理手数料は異なります。インデックスファンドやETFなどの低コストな投資信託を選ぶことで、運用管理手数料を抑えることができます。

iDeCoの運用コストを比較する際には、これらのポイントを押さえておくことで、自分に合った商品を選ぶことができます。

税制面でのメリット・デメリット

個人年金保険の税制のメリット・デメリット

個人年金保険の税制には、以下のメリットとデメリットがあります。

メリットの詳細

個人年金保険料控除

個人年金保険に加入し、毎年一定額以上の保険料を払い込むと、その保険料を所得控除することができます。これにより、所得税や住民税を軽減することができます。

控除額は、払込保険料の額に応じて、以下のとおりです。

年金受取時の所得控除

個人年金保険の年金を受け取った場合、その年金額から払込保険料を控除した金額が雑所得となり、所得税の対象となります。ただし、払込保険料を控除することで、税額を抑えることができます。

デメリットの詳細

元本割れ

個人年金保険は、解約返戻金が払込保険料を下回る（元本割れ）ことがあるため、注意が必要です。元本割れが発生する原因としては、以下のようなものが挙げられます。

インフレの影響

個人年金保険の年金額は、契約時に決まっています。そのため、インフレによって物価が上昇した場合、受け取る年金の価値が目減りしてしまう可能性があります。

為替リスク

外貨建て個人年金保険の場合、保険料を払い込むときや年金を受け取るときに為替レートの変動の影響を受けます。為替レートが下落した場合、払い込んだ保険料の価値が下がってしまう可能性があります。

個人年金保険は、老後の生活資金を準備する方法の1つです。ただし、元本割れやインフレの影響、為替リスクなどのデメリットについても理解しておくことが大切です。

iDeCoの税制面でのメリット・デメリット

iDeCoの税制には、以下のメリットとデメリットがあります。

メリットの詳細

掛け金が全額所得控除になる

iDeCoの掛け金は、全額所得控除の対象となります。これにより、所得税や住民税を軽減することができます。

控除額は、掛け金の額に応じて、以下のとおりです。

運用益が非課税になる

iDeCoで運用した資産の運用益は、非課税となります。そのため、投資で利益が出た場合でも、税金の支払いが発生しません。

60歳以降に受け取るときは、退職所得控除が適用される

iDeCoで運用した資産を60歳以降に受け取る場合、退職所得控除が適用されます。これにより、税額を抑えることができます。

デメリットの詳細

60歳になるまで原則引き出し不可

iDeCoの掛け金は、60歳になるまで原則引き出し不可です。そのため、急な出費に備えて、他の貯蓄も用意しておく必要があります。

途中解約すると、解約手数料や税金の支払いが必要になる

iDeCoの掛け金を途中で解約した場合、解約手数料や税金の支払いが必要になる場合があります。

iDeCoは、老後の生活資金を準備する方法の1つです。税制面でのメリットを活用することで、老後の生活資金の準備をより効率的に行うことができます。

ただし、60歳になるまで原則引き出し不可や、途中解約すると解約手数料や税金の支払いが必要になるなどのデメリットについても理解しておくことが大切です。

まとめ・どちらを選ぶべきか？最終評価

老後資金が目的なら圧倒的にiDeCoをおすすめします

個人年金保険とiDeCoを比較して、圧倒的にiDeCoをおすすめする理由は、以下のとおりです。

理由①掛け金が全額所得控除になる

iDeCoの掛け金は、全額所得控除の対象となります。これにより、所得税や住民税を大幅に軽減することができます。

個人年金保険の保険料控除は、年齢や保険料の額によって控除額が異なります。また、保険料を払い込んだ年ではなく、年金を受け取った年に控除されます。

理由②運用益が非課税になる

iDeCoで運用した資産の運用益は、非課税となります。そのため、投資で利益が出た場合でも、税金の支払いが発生しません。

個人年金保険の年金受取時にも、所得控除が適用されます。しかし、運用益に対しては課税されるため、iDeCoと比べると税制面でのメリットは小さくなります。

iDeCoで手数料の安い、全世界株式インデックスファンドに長期投資を行えば、税の優遇と合わせてかなり有利に運用する事が可能です。

年率利回り7％も、手数料の安い全世界株式インデックスファンドならば現実的な数字です。

理由③運用商品の選択肢が豊富

iDeCoでは、投資信託や預金など、さまざまな運用商品から選択することができます。そのため、自分の投資方針に合わせて、運用商品を選ぶことができます。

個人年金保険は、保険会社が用意した商品からしか選択できません。そのため、自分の投資方針に合わない商品を選ぶ可能性もあります。

理由④60歳以降は自由に受け取れる

iDeCoで運用した資産は、60歳以降に自由に受け取ることができます。年金や一時金など、受け取り方も選ぶことができます。

個人年金保険の年金は、定額型や終身型など、商品によって受け取り方が決まっています。また、年金の受け取り開始年齢を60歳以降に延ばすことはできません。

以上のことから、iDeCoは個人年金保険と比べて、税制面でのメリットが大きく、運用商品の選択肢も豊富で、60歳以降も自由に受け取ることができるなど、さまざまなメリットがあります。

もちろん、iDeCoにも60歳になるまで原則引き出し不可や、途中解約すると解約手数料や税金の支払いが必要になるなどのデメリットもありますが、これらのデメリットを差し引いても、圧倒的にiDeCoをおすすめします。

しかし、まだ投資を始めた事が無い方や、iDeCoの資金を用意する事が収入的に厳しい方もいらっしゃると思います。

iDeCoは60歳まで資金拘束があるので、それまでの間不安に思われる方は、とりあえずNISA口座を開いて投資に慣れてからiDeCoの口座を開設しても遅くないです。

SBI証券か、楽天証券でNISA口座を開設して、投資に慣れておく事が大事ですね。

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アキ子

具体的な投資先を紹介しています。
参考にして頂けると嬉しいですね❢

今回も皆様のお役に立てたら幸いです。

次回も役立つ情報を発信出来るように頑張りますのでよろしくお願いいたしますっ！

以上！

やまと

投資家、倹約家、介護職員

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介護職員として日々の生活を送りながら投資、倹約についての情報を発信しています！ 読んで頂けるだけで得する情報をモットーに当ブログ『やまとの挑戦！』を運営中！ 投資は全世界インデックス運用を推奨！ 皆様の資産が大きくなると幸いです！