2024.05.18

【老後資金4000万円必要！？】2000万円じゃ足りない理由と対策を解説！老後破産を防ぐ具体的な資産運用法も紹介

yamato1720

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「老後2000万円問題」は過去の遺物？物価上昇や長寿化、医療費の増加など、将来への不安要素が増える中、老後資金は4000万円必要という声も。

でも、なぜ4000万円も必要なの？

物価上昇: 現在の2000万円と未来の2000万円の価値の違い
長寿化: 90歳まで生きる可能性も？長生きリスクへの備え
医療費の増加: がん治療など、高額な医療費に備える必要性
ゆとりある老後生活: 旅行や趣味を楽しむための資金

上記のような、具体的な例を挙げながら、老後資金4000万円の根拠をわかりやすく解説します。

さらに、今からできる具体的な対策も紹介します。

老後資金対策

iDeCo、NISA: 税制優遇を活用した賢い資産運用法
高配当株投資: 安定収入を得るための投資戦略
不動産投資: インフレ対策にもなる資産形成
支出の見直し: 固定費削減や節約術

老後資金不足に不安を感じている方、将来設計を見直したい方、必見です！

この記事を読めば、将来のお金に関する不安が解消され、安心して老後を迎えられる準備を始められます。

老後破産を防ぎ、ゆとりあるセカンドライフを送るための第一歩を踏み出しましょう！

くま君

老後4000万円も足りなくなるの？
2000万円じゃなかったの？

アキ子さん

老後2000万円問題が噴出した時は、今ほどのインフレが起こっていなかったから2000万円不足するという問題だったのよね。
それがインフレ時代に突入した為、4000万円不足するかも？という計算になってきているという事なのよ…。
実際どうなるかわからないけど、備えは重要。
対策を提案するね！

くま君

確かに備えは重要だね。
僕も備え方、勉強しておこうφ(..)メモメモ

なぜ老後資金2000万円では足りないのか？
老後資金4000万円を確保する具体的な対策
まとめ
- 支出を見直し、収入を増やし、NISAを活用して金銭的に余裕のある生活を送ろう！

なぜ老後資金2000万円では足りないのか？

老後2000万円問題とは、2019年に金融庁の報告書で、年金以外に老後30年間で約2000万円の蓄えが必要になる可能性が指摘され、話題になった問題です。

この報告書では、高齢夫婦無職世帯の場合、毎月の収入が支出を約5万円下回り、30年間で約2000万円の不足が生じるという試算が示されました。

ただし、この試算はあくまでモデルケースであり、全ての世帯に当てはまるわけではありません。

この問題をきっかけに、老後の生活資金や資産形成について考える人が増えました。

ですが、2021年以降の物価上昇を加味すると老後2000万円では足りない可能性を指摘する専門家が出てきています。

↑仮に3.5％ずつ物価が上昇していくと、10年後は2000万円問題ではなく2800万円問題に、20年後には4000万円問題になると指摘されています。

現時点で45歳の人は、20年後に65歳になるので、そう遠い未来の話ではないですね^^;

悲観しても仕方が無いので、現実的な対策を考えていきます。

しろくま君

インフレしていくのが普通って考えたら、老後4,000万円問題は現実的な数字なんだね^^;

老後資金4000万円を確保する具体的な対策

まずは支出の見直しから

老後資金4,000万円問題も、何歳から対策をするかによって大きく難易度は異なります。ですが準備さえしておけば、大きく焦る必要は無いと筆者は思っています。その第一歩は、支出の見直しです。なぜなら、収入を増やすよりも、支出を減らす方が、確実に貯蓄を増やせるからです。

なぜ支出の見直しが重要なのか？

支出を見直すことは、単にお金を節約するだけでなく、自分のお金の使い方を見つめ直す良い機会です。無駄な出費を減らすことで、本当に必要なものにお金を使えるようになり、生活の満足度も向上します。

また、支出を減らすことで、貯蓄体質（習慣）が身につきます。小さな節約を積み重ねることで、自然とお金が貯まる習慣が身に付き、老後資金準備もスムーズに進みます。

具体的な支出削減例

固定費の見直し

固定費の見直し例

通信費： 格安SIMへの乗り換えや、家族割の活用で、月数千円の節約も可能です。楽天モバイルやmineo、ahamoがおすすめ。
保険料： 保険の内容を見直し、不要な保障を削ったり、保険会社を変更することで、保険料を大幅に削減できます。独身は都道府県民共済、家族がいる場合『スーパー定期保険』か『FWD収入保障保険』
サブスクリプション： 利用していない動画配信サービスや音楽配信サービスなどを解約することで、固定費を削減できます。

変動費の見直し

食費： 自炊を増やしたり、食材をまとめ買いすることで、食費を大幅に削減できます。外食やコンビニでの買い物も控えましょう。
光熱費： 省エネ家電への買い替えや、こまめな節電を心掛けることで、光熱費を削減できます。
娯楽費： 旅行やレジャーの回数を減らしたり、費用を抑える工夫をすることで、娯楽費を削減できます。

老後資金準備は、支出の見直しから始めましょう。

実は収入を増やすよりも支出を減らす方が、最初の頃は家計に与えるインパクトは大きいです。１万円収入が増えたとしても、そこに税金がかかるので、手元に入ってくるお金は１万円以下ですが、支出を１万円減らした場合、確実に１万円分の効果があります。

自分のお金の使い方を見つめ直し、無駄な出費を減らすことで、資産形成もスムーズに進みます。

かといって、手書きの家計簿を用いるのは手間がかかり過ぎるので、現実的な対策ではありません。

筆者はマネーフォワードMEというサービスを利用して、収入と支出を把握しています。

家計簿マネーフォワード ME – 人気の家計簿(かけいぼ)

開発元:Money Forward, Inc.

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収入を増やす

4000万円を目標に支出を見直すのは大切な事ですが、収入が増えないと、貯蓄も思うように進みません。そこで次は、「収入を増やす」という視点で、老後資金4000万円を貯めるための具体的な対策を徹底解説します。

なぜ収入を増やす必要があるのか？

老後資金を貯めるには、収入から支出を引いた金額を貯蓄に回す必要があります。しかし、支出を極限まで減らす節約術には限界があります。一方、収入を増やすことができれば、より多くの金額を貯蓄に回すことができ、老後資金形成を加速させることができます。

収入を増やす具体的な対策

1. 転職・キャリアアップ

現在の仕事で収入アップが難しい場合は、転職やキャリアアップを検討してみます。より高い給与やスキルアップの機会を求めて、新しい環境に飛び込むことは、収入を増やすための有効な手段です。

2. 副業・兼業

本業の収入に加えて、副業や兼業で収入源を増やすことも効果的です。自分のスキルや経験を活かせる副業を見つけたり、空き時間を利用して収入を得る方法を模索してましょう。

3. スキルアップ・資格取得

スキルアップや資格取得は、収入アップに直結する可能性があります。専門的な知識やスキルを身につけることで、より高度な仕事に挑戦したり、資格手当などの収入を得ることができるかもしれません。

収入を増やす上での注意点

無理のない範囲で：収入を増やすことに固執しすぎると、心身に負担がかかる可能性があります。無理のない範囲で、自分に合った方法を選びましょう。
リスク管理：投資や副業にはリスクが伴います。十分な情報収集を行い、リスクを理解した上で行動しましょう。
継続：収入を増やすには、継続的な努力が必要です。諦めずに、コツコツと取り組むことが大切です。

ゴマ君

週に1回、5,000円稼げるアルバイトをするだけでも月額2.5万円になる。
そのお金を貯金や投資に回せば家計にかなり余裕がでるね！

資産運用：NISA、iDeCoの活用

老後資金4000万円を達成するには、預貯金だけでなく、投資による資産形成が欠かせません。そこで活用したいのが、2024年からスタートした新しいNISA制度と、節税効果の高いiDeCo（個人型確定拠出年金）です。

今回は、新NISAとiDeCoを組み合わせることで、効率的に老後資金を準備する方法を解説します。

新NISAとiDeCoの違いとは？

新NISAとiDeCoは、それぞれ異なるメリットがあり、両方を活用することで、より効果的な資産形成が期待できます。

新NISAの概要

2種類の投資枠（成長投資枠とつみたて投資枠）で、幅広い投資戦略に対応可能
非課税保有期間が無期限
生涯投資枠1800万円（成長投資枠は1200万円まで）

iDeCoの概要

掛金が全額所得控除の対象
運用益も非課税（投資信託等）
長期的な資産形成に最適

新NISAで積極的に投資を行い、iDeCoで節税効果を最大限に活用することで、相乗効果が生まれます。

ピーちゃん

NISAとiDeCo。
制度を覚えるのがめんどくさいけど、覚えておいて損はないよ！

新NISAとiDeCoの具体的な活用方法

新NISAのつみたて投資枠

新NISAにおけるつみたて投資枠で取り扱われるファンドは、一定の条件が必要になっています。

つみたて投資枠で扱うファンドの条件

主な投資対象が株式であること: 株式または株式を投資対象とするETFであること。
販売手数料が無料（ノーロード）であること
信託報酬が一定水準以下であること（投資信託の種類によって上限が異なります。）
信託契約期間が無期限または20年以上であること
分配頻度が毎月でないこと

これらの条件を満たす投資信託は、金融庁が定めた「長期・積立・分散投資に適した一定の投資信託」として指定されています。

成長投資枠と比較して自由度は低いですが、その分厳選されたファンドをあらかじめ選定してくれています。

新NISAの成長投資枠

新NISAの成長投資枠は、年間240万円まで幅広い商品に投資できる枠です。個別株や投資信託など、多様な商品が対象となります。非課税保有期間が無期限なので、まとまった資金で積極的に投資に挑戦したい方におすすめです。

新NISAの成長投資枠で購入できる商品は、以下の条件を満たす必要があります。

新NISAの成長投資枠で購入できる商品の条件

信託期間が20年以上であること
高レバレッジ型などのデリバティブ取引を特定の目的以外では利用しないこと
毎月分配型でないこと

上記3つの条件を満たす投資信託に加えて、国内外の個別株、ETF（上場投資信託）、REIT（不動産投資信託）なども成長投資枠で購入可能です。

しろくま君

投資初心者で初めての人は『つみたて投資枠』で、全世界株式のインデックスファンドに積立投資するやり方がおすすめだよ！

iDeCo

iDeCo（イデコ）は、自分で老後資金を積み立てる年金制度です。毎月決めた金額を自分で選んだ投資信託などで運用し、60歳以降に年金として受け取ります。

iDeCoのメリットは、3つの「税金優遇」にあります。

掛金が全額所得控除: 毎月の掛金が全額、所得から差し引かれるので、その分、所得税や住民税が安くなります。
運用益が非課税: 運用で得た利益が非課税になるので、効率よく資産を増やせます。
受け取り時も税金優遇: 受け取り方によっては、税金が優遇されます。

iDeCoは、老後資金を準備したいけれど、投資は初めてという方でも始めやすい制度です。専門家のサポートを受けながら、自分に合った運用方法を選べます。

ただし、iDeCoで積み立てたお金は原則60歳まで引き出せません。老後資金として確実に貯めたい方におすすめの制度です。

具体例

例えば、22歳の方が毎月2.2万円をiDeCoで積み立てた場合、全世界株式の過去30年間の平均利回り約7％で運用できたとすると、60歳時点では 49,730,921円になっています。

60歳時点ですでに5000万円近いお金になっています。老後資金問題は解決ですね。

もちろん、これはあくまでシミュレーションであり、実際の運用成績は変動します。しかし、新NISAとiDeCoを組み合わせることで、老後資金4000万円という目標に近づくことができるのは確かです。

くま君

iDeCoは良い制度だけど、60歳まで引き出せない事を忘れないでね！
NISAで1800万円分投資枠があるから、iDeCoは焦らなくても大丈夫だよ！

まとめ

支出を見直し、収入を増やし、NISAを活用して金銭的に余裕のある生活を送ろう！

いかがだったでしょうか。

今回は老後2,000万円問題が『老後4,000万円問題』になっている事が、ネットニュースやSNSで騒がれていたので取り上げてみました。

確かに現在起こっているインフレが続き、円安も続いていくようなら現実的な問題としてありえますね。さらに現在の日本の物価は、海外から見ると現時点でも安すぎる位の水準なので、まだまだインフレが続いていくと思われます。

ですが、我々一般国民にとってやる事に変わりはありませんね。

以下の3つは行動しておこう！

1年に1度は支出を見直す。（特に固定費）
収入を増やす。（会社での出世や副職、副業等）
貯金と運用を行う。（SBI証券か楽天証券で全世界株式インデックス・ファンドを積み立てる）

少し意識を変えるだけで、時間をかけて取り組めば、意外とすんなりと解決できます。（老後4,000万円問題）

おすすめの投資先は少し古いですが